【2022年最新！】EC担当者なら覚えておきたいECサイトの基本について解説！

Amazonや楽天市場など普段からECサイトを利用している方は多いでしょう。しかし、ECサイトにはさまざまな種類があり取り組む業務も広いため、ECサイトの運営と利用では全く領域が異なります。

そのため、いざECサイト担当者になると戸惑う方も多く、売り上げを上げられるのか不安に感じるケースも少なくありません。そこで当記事では、EC担当者なら覚えておくべきECサイトの基本について解説します。

ECサイトはどのように成り立っているか？

ECサイトの概要を以下2項目に分けて紹介します。

• ECサイトの定義
• ECサイトの種類

ECサイトを担当するには、まずECサイトがどのように成り立っているのかを理解しておかなければなりません。ここでは、それぞれの詳しい内容についてみていきましょう。

ECサイトの定義

ECサイトとは「Eコマース（Electric Commerce）サービス」を提供するためのWebサイトのことです。Eコマースとは、インターネットを介して行われる商品・サービスを売買する総称で、ECサイトはインターネットを使用した商品やサービスを販売するWebサイトという意味になります。

ECサイトの種類

ECサイトの種類として次の5つが挙げられます。

• 単店舗型
• ショッピングモール型
• オムニチャネル型
• BtoB型
• 越境・グローバル型

「単店舗型」とは、自社商品の販売を目的に独自構築したECサイトです。サイト構築方法として「ASP」「クラウド」「オープンソース」「パッケージ」「フルスクラッチ」などがあります。

「ショッピングモール型」とは、Amazonや楽天市場といったような複数のEC店舗が出店しているECサイトです。複数のブランドを持つような事業者の場合、ブランドごとにEC店舗を構築しているケースも少なくありません。

「オムニチャネル型」とは、複数の販売経路（チャネル）を統合するECサイトです。実店舗を持つ事業者の場合、実店舗とECサイトの在庫・顧客情報を一元管理することで、店舗体系を区別せずにユーザーに対して購買体験を提供できます。

「BtoB型」とは、企業間取引向けのECサイトのことで、営業活動の効率化や売上アップを目的に導入されるケースが多い種類です。BtoB型にはIDやパスワードを設けて取引のある顧客以外は入れない「クローズ型」と、法人を対象にこれまでに取引のない新規顧客を獲得するための「スモールB型」があります。

「越境・グローバル型」とは「Made In Japan」を武器にグローバル展開しているECサイトです。日本のECサイトは偽物が少ないことから、海外ユーザーからの評価は高いといわれています。

ECサイトを取り巻く現状はどうなっているのか？

ECサイトの市場規模は年々拡大しています。経済産業省が公表した「平成30年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」によれば、平成30年の日本国内のBtoC-EC（消費者向け電子商取引）市場規模は約18兆円でした。

前年の平成29年の市場規模は約16兆円と前年比で約8％増加しています。また、平成30年のBtoB-EC（企業間電子商取引）市場規模は約344兆円となっており、これも前年29年の市場規模約318兆円を上回る結果となっているのです。

令和2年以降は新型コロナウイルスの流行によってさらに利用率が高まっており、ECサイトの市場規模は平成30年よりも増加すると予想されます。

参考：平成30年度 我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）

ECサイト運営の業務とは？

ECサイトにおける主な運営業務として、次の4つが挙げられます。

• 商品管理
• サイト管理
• サポート業務
• 売上管理

ECサイト運営の業務は幅広く、顧客との信頼関係を構築するうえでも欠かせないものばかりです。機会損失をせずにECサイトの成果を最大化できるよう、ここでは業務ごとの特徴を解説します。

商品管理

商品管理の主な業務として以下が挙げられます。

• 商品の企画
• 商品の仕入れ・製造
• 在庫の管理
• データ管理
• 出荷

売り上げを上げるには、まずは商品が売れなければなりません。そのため、ユーザーの需要を考慮しながら、常に新たな商品を企画する必要があります。

また「在庫管理」も重要な業務です。在庫不足に陥るとユーザーに商品を発送できず、大きな機会損失を招く恐れがあります。

ただし、過剰在庫になれば廃棄が増えてしまうため、在庫の過不足がないように調整して最適量を維持しなければなりません。

サイト管理

サイト管理とは商品登録や情報更新、集客といったECサイト運営に関わる管理業務のことです。

ハロウィンやクリスマスなどの季節プロモーションや特集ページといったコンテンツ作成やSEO対策やアクセス解析といったマーケティング施策の実行もサイト管理業務も含まれます。つまり、サイト管理は自社ECサイトを育成するための業務ともいえるでしょう。

サポート業務

サポート業務は「ユーザーからの問い合わせ」や「相談・クレームへの対応」などが主な業務です。対応ツールは「メール」や「電話」が一般的ですが、近年はサポート業務の効率化などの観点からAIチャットを導入し、必要に応じて有人対応に切り替える企業も増えています。

サポート業務はユーザーと直接やり取りするため、対応の良し悪しがリピーター化できるかの分かれ目となるといっても過言ではありません。

受け答えや態度はもちろんのこと、取り扱う商品やサービスへの理解を深めるなどの準備が必要です。

売上管理

売上管理もECサイト運営には欠かせません。主な業務として「入金確認」や「販売管理」などが挙げられます。

また、銀行振込にも対応している場合は「銀行口座の照合」、クレジットカード決済に対応している場合は「決済システムからの入金確認」や「販売管理データの消し込み」なども行う必要があります。

ECサイトの売り上げを上げるためには？

ECサイトの売り上げを上げるために意識すべき点として次の4つが挙げられます。

• 戦略の社内共有化
• 使いやすいサイト作り
• 複数のツールを併用した効果的な販売促進
• 物流や請求処理など社内業務の効率化

それぞれ詳しくみていきましょう。

戦略の社内共有化

ECサイトの売り上げを上げるには、戦略の社内共有が欠かせません。真っ先に共有しておかなければならないのがメインターゲットです。

メインターゲットが共有できていないと何をどう訴求していいのかが分からず、間違った戦略を立案する事態にもなりかねません。自社ECサイトで販売する商品の競争優位性を把握し、どのようなターゲットに訴求するかを明らかにしましょう。

また、ターゲットを明確にしたら、消費パターンや属性などの詳細を洗い出し、商品ラインナップの戦略も共有しましょう。商品ラインナップの戦略を共有することで、どの商品に力を入れるかが明確になり、在庫管理もしやすくなるからです。

さらに、商品ラインナップに関する戦略立ての際は、セグメントを細分化しましょう。例えば「ファッションアイテムよりもジャケット」や「ジャケットよりもテーラードジャケット」といったように粒度を細かくするイメージです。大まかに取り組むよりも注力しやすくなり、市場におけるシェアを高めやすくなります。

使いやすいサイト作り

売り上げを高めるには、ユーザーが使いやすいECサイトを作る必要があります。使いやすいサイトを作るには、ユーザー目線に立つことが大切です。

見た目が分かりやすく、操作しやすいサイト設計にするのはもちろんのこと、カートに入れてから購入決済までのステップが少ないサイトの方が途中離脱のリスクを減らせます。

また、お問い合わせのフォームや電話番号を分かりやすく設置するなど、ユーザーが気軽に質問できるインターフェースを構築しておくとよいでしょう。

ただし、どれだけ良いサイトを作り上げてもユーザーへの対応が遅かったり、悪かったりするとその効果を発揮できません。迅速かつ丁寧な対応を心がけ、リピーターの獲得につなげましょう。

複数のツールを併用した効果的な販売促進

ECサイトへの集客にはアフィリエイトやSNS、ブログ、PPC広告など、複数のツールを併用しながら、Webマーケティングやコンテンツマーケティングの実施が必要です。ただし、複数のツールをただ使用していてはその効果を得られません。

ABテストやアクセス分析などを実施しながら効果を検証し、PDCAを回して改善を重ねることで初めて販促効果を得られるようになります。

物流や請求処理など社内業務の効率化

ECサイトへの集客に注力するには、物流や請求処理といった社内業務の効率化も欠かせません。近年はITツールの進歩によって、ECサイト運営を支援するさまざまシステムが登場しています。

社内業務の効率化につながるシステムを活用し、受注から出荷までの業務を平準化・省力化することが大切です。

基本を押さえつつ、日々改良を

インターネットやパソコンなどの普及によって、ECサイトは私たちの生活にはなくてはならない存在となりました。

また、ECサイトの導入ハードルは年々低くなっており、個人をはじめ多くの事業者が構築しています。また、新型コロナウイルスの流行をきっかけに、販路拡大を目的としてECサイトを導入する企業が増えているのも事実です。

そのため、ECサイトを取り巻く競争は激化すると考えられます。今後はECサイトを構築したからといって売り上げが上がるとは限りません。

当記事でご紹介した基本を抑えつつ、ユーザーの声やPDCAサイクルを回しながら日々ECサイトを改良していくことが大切です。さらに、施策効果が結果として出るまでには早くても半年、長い場合は1年以上かかることもあり、地道な努力をEC担当者には求められます。

弊社アスニカでは、EC業界の企業様向けに、ECサイト運用の効率化や事例をまとめたご提案を実施しています。専門コンサルタントがしっかりサポートします。ECサイト運営に関するさまざまな不安や疑問はぜひ一度ご相談ください。

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